補論(二)

    普通教育の歴史ー戦前日本の場合ー

 

  第一節  はじめに「普通教育」ありき

 

 明治以降のわが国の教育史は「普通教育」に始まったといっても過言ではありません。

 前島密はすでに一八六六(慶応二)年、徳川慶喜に宛てた上書のなかで「普通教育」という言葉を多用しながら「愛我尊自」「自尊独立」「学問の独立」の課題とむすびつけて「少年の時間こそ事物の道理」を修得することの必要性を論じています。⑴ 儒教支配の価値体系からの自立と結びつけて普通教育の必要性を訴えたものです。

 福沢諭吉は一八六七年に「コンモン・エジュケーション」という言葉をもちいて「自主独立」をめざす人間形成の必要を論じています。⑵ 明治初期、「普通」という言葉が時代を象徴する言葉として流行したともいわれています

 一八七三(明治五)年、文明開化を基調とする「学制」が制定されますが、そこでは小学校の教育目的は「教育ノ初級」、中学校は「普通ノ学科」とされています。「学制」制定前後、「普通学」と「専門学」という用語が「大学」において用いられており、その「普通学」の基礎を教授するものとして「中学」や「小学」と称する学校が位置づけられていました。また、それとは別にいわゆる初等教育機関として小学校も設置され始めており、そこで用いられる「普通学」という言葉はまた別の意味で用いられており、当時「普通学」という言葉はいくつかの意味で用いられていました。

 さて、「学制」の実施に事実上イニシアティヴを発揮したとされる文部省中督学の西潟訥は一八七三(明治六)年、「学制」に規定している「小学」の教育を「普通学」としつつ、その目的について「人ノ人タル知識ヲ具ヘ人ノ人タル務ヲ成ニ至ル迄ノ業」と説明しています。⑶西潟は「貧富尊卑ノ差別ナク」という「学制」の理念を具体化するために奔走していますが、国家財政の逼迫のなかでその理念自体が挫折を余儀なくされていきます。

 太政官政府および文部省は一八七五(明治八)年頃から小学校・中学校の教育目的等を意味することばとして「普通教育」という用語を用いていますが⑷、この頃から、「普通教育」という言葉は文部省周辺でひろく普及するようになります。たとえば、文部省は明治十年前後、新たな教育体制を確立するために幹部を総動員して全国的な実情調査を行っていますが、その「報告書」には小学校における教育の実情が「普通教育」という言葉を用いて説明されています。たとえば、大書記官西村茂樹は当時の小学校の状況を「普通教育ノ病」という言葉で表現していますし⑸、同じく大書記官九鬼隆一も「報告書」の中で「(普通)教育ハ心性発達ノ自然ニ一致シ其発達ノ順序ヲ察シテ知識ヲ給スルコト」であると述べています。⑹ また、植木枝盛など自由民権家や知識人の間でもいろいろな「普通教育」論が展開されています。

 一八七九(明治十二)年、「学制」は廃止され、第一次教育令が公布されますが、その際、小学校の目的は「普通ノ教育」、さらに小学校・中学校を含めた教育にたいして「普通教育」という用語が用いられることになりました。なお、小学校の目的として初めて法令用語となった「普通ノ教育」という用語は文部省原案では「人間普通欠ク可ラサルノ学科」とされていました。⑺

 教育令体制へ転換した文部省は「行政改革」の必要から「民力」「民情」を口実とした「斟酌折衷」路線(=「自由」化路線)を推し進め、人民を「中等以上」と「下等」に分け「中等以上」の人民の子弟に対する普通教育を充実する政策を展開しようとしました。

 しかし、人民の大多数をしめる「下等人民」にたいする教育統制を意図する天皇側および支配層は第一次教育令の不徹底性に危機感を感じ「普通教育ノ衰頽ヲ挽回スル」という理由のもとに急遽翌年、教育令改正を強行し、しかもいわば超法規的やり方で修身を首位教科に据えました。

 この改正過程において、島田三郎権大書記官のように「自治自立ノ人」になるためにこそ普通教育にたいする国家の干渉は不可欠であるという見地から教育令改正を位置づけた人もいましたが、結局文部省内部にいたそのような自由民権家たちはその直後のいわゆる「明治十四年の政変」を契機に文部省から放逐されることになりました。

 このころ、東京府の学務課吏員で東京府教育談会や大日本教育会の役職にあった庵地保は『民間教育論』(一八八〇年)や『通俗教育論』(一八八五年)を著してわが国ではじめての本格的な普通教育論を展開しています。庵地によれば、「人智諸般ノ能力」には「自然ノ法則」ともいうべき「発達ノ順序」があり、「普通教育」はその「順序」に「相応」しなければならないというものでした。

 一八八一(明治十四)年、赤松常次郎は「人ノ子女タルモノ普通ノ教育ヲ受ケンコトヲ要求スルハ其固有ノ権利デアル」と論じています。⑻ 子どもには普通教育を受ける権利があるという思想が表明されたことは、今日の日本国憲法第二十六条第二項の理念の先駆として注目しておきたいと思います。

 第二次教育令の制定以降、文部省は小学校教則綱領、中学校教則大綱など一連の教育政策を実施していきますが、その一環として出された「小学校教員心得」は「小学教員ノ良否ハ普通教育ノ弛張ニ係リ普通教育ノ弛張ハ国家ノ隆替ニ係ル」と述べて、普通教育と国家との密接な関係を強調しています。

 一八八二(明治十五)年十二月、文部省は全国から教育行政関係者を招集し、その中で「普通教育ノ年限ハ小中学ヲ通シテ率ネ十二年トス」とする方針を打ち出しています。⑼ これはすでに中学校教則大綱において具体化されているものですが、限られた者とはいえ「国民ノ品位」を獲得するためには十八歳までの「普通教育」が必要と認識されていたのです。

 一八八五(明治十八)年、大蔵・内務両卿から求められていた町村教育費節減要求を受け入れた文部省はそれを従来からの普通教育「改良拡張」政策をいっそう徹底する機会にするべく教育令をふたたび改正しました。具体的には、学務委員の廃止、「小学教場」の新設などのほか小学校への職業教育の導入、修身における儒教主義の徹底を意図するものでしたが、公布後間もなく内閣制度への移行にともなって就任した森有礼文部大臣の改革構想への転換によってそれらは実現には至りませんでした。

 森文相は、列強間の帝国主義競争に勝利するための国家体制を確立するという明確な課題意識のもとに教育令体制をいわゆる学校令体制に転換しました。小学校と中学校などはそれぞれ独自の法令を有することになりました。

 文部省の普通教育政策は基本的には「普通教育」の体系と「高等普通教育」の体系とに分断されることになりました。「高等普通教育」概念はさらに専門教育的性格と普通教育的性格という矛盾する二重性格を帯びることになり、戦前における中学校と高等学校の不安定な関係を規定することになりました。

 明治前期、普通教育はさまざまな見地から論じられましたが、普通教育という言葉あるいは法令用語に内在していた要素を列挙するとおおよそ以下のようになります。教育内容、教育方法レベルまで広げるとさらに多くの要素が挙げられると思いますが、ここでは主として理念・制度レベルにとどめておきます。それぞれの語句の意味内容の解明は必要ですが、普通教育の要素あるいは論点としてはほぼ出揃ったと言えるのではないでしょうか。

 ①普通教育の目的は独立、民主主義、平和、平安、幸福、文明、文化、真理、自由、個人、 人間性、国民、国会開設、主権、参政権、生産力、社会の進歩、品位、理性、政治的判断力、 自治自立、基本的人権、人間としての義務、等の問題と密接にむすびついていたこと。

 ②普通教育制度は社会の基礎的な部分を構成するということ、同時に社会の維持・存続にと って普通教育のあり方はつねに政治上の基本問題となること。

 ③普通教育制度は理念・目的・内容・行政等におよぶ包括的な制度であること。

 ④普通教育は本質的には人間の育成を第一義的に求めるものであり、その中に国民の育成を 包含するものであること。

 ⑤子どもの養育は基本的には父母の責任・義務のもとで行われなければならないが、普通教 育は社会的な共同事務であり、社会的な共同事務としての実質化を求めるものであること。 その成熟の度合がその時々の普通教育制度のあり方を規定すること。

 ⑥人間的諸能力全体の成長・発達の過程には一定の法則があり、普通教育はそれに即したも のでなければならないこと。

 ⑦普通教育を受けることは子どもの権利であり、それを保障することは父母の義務であるこ と。

 ⑧義務制、男女共学制、無償制の問題は普通教育と不可分であること。

 ⑨理念としては普通教育の修業年限は十二年であること。

 ⑩普通教育は基本的には高等教育や専門教育と対をなすというよりも、普通教育自体の存在 理由があること。 

 

  第二節 「普通教育」から「国民教育」へ

 

 明治二十年前後から、政府・文部省周辺ではそれまでの「普通教育」概念に対立させて「国民教育」という概念が強調されはじめました。「各人自己ノ為メ」の教育と「国民タルニ適当ナラシムル為メ」の教育のどちらを第一義的とするかが教育政策上の重大な課題となったのです。文部省小学校条例取調委員の大窪実はこれら二つの「要点」を有する「普通教育」を「国民教育」と呼ぶという演説を行っています。⑽ 「国民教育」という言葉が「普通教育」という言葉に対抗するものとして急速に一般化していきました。

 この時期における「普通教育」から「国民教育」への転換を象徴的に物語る教育ジャーナリズムの動きがありますので紹介しておきたいと思います。

 『教育報知』は明治二十年から二十三年にかけて主として「普通教育」と「国民教育」との関係について社説を掲げたのですが、そこには三段階に区分できる程に「普通教育」と「国民教育」との関係が変転しているのです。

 第一段階(明治二十年)ー社説「普通教育・国民教育・実業教育」において、小学校・中学校を通じ「普通教育ハ・・(理性アル人間ノ)能力ヲ発達調和セシメ社会ノ一個人タルニ欠ク可ラサル要状ヲ具備セシメントノ目的ヲ以テスルモノ」であり、そこでの教育は「如何ナル特別ノ事情アリトモ」「普通教育ハ教育ノ基本タリ根底タリ之ナケレバ他ノ教育ハ一モ成立ス可ラザルノ位地ニ立ツモノナリ」とのべ、普通教育について正確な認識を示し、国民教育に対する普通教育の第一義性を強調しています。

 第二段階(明治二十一年)ー社説において、「国民教育」をさらに「国家教育」に昇格させた上で「或ハ普通教育ト云ヒ或ハ国家教育ト云ヒ或ハ専門教育ト云フモ皆是レ其ノ特性ヲ標準トシテ名ヲ分チ業ヲ異ニセルモノナリ」とのべ、それまでの︿基本・根底﹀論から︿特性・分業﹀論へと変質させています。

 第三段階(明治二三年)ー社説「日本教育ノ基礎」において「日本教育」なる言葉をも使いながら「故ニ国家教育ハ普通教育ニシテ」と述べ、「普通教育」を「国家教育」に包摂させています。⑾

 以上の過程は大日本帝国憲法・教育勅語の制定過程と重なっていました。

 天皇制政府は一八八九(明治二十二)年、教育権を天皇に帰属させ、教育条項をもたない大日本帝国憲法を制定するとともに、翌年教育勅語を公布しました。この教育勅語は地方長官会議での建議「普通教育ノ件」が発端となって構想されたものでした。 

 同時に、文部省は小学校令を改正しますが、この改正によって「普通教育」という用語は小学校令から削除されることになったのです。その文部省原案では小学校の目的は「帝国臣民ニ欠ク可ラサル普通教育」とされていましたが、明治十二年の教育令の際の文部省原案での「人間普通欠ク可ラザルノ学科」とくらべるとわずか十年たらずの間に急激な目的転換がなされたことになります。 

 改正された小学校令では小学校の目的は「道徳教育及国民教育ノ基礎並其生活ニ必須ナル普通ノ知識技能」とされました。ここにはじめて「国民教育」ということばが法律用語になるとともに、「普通教育」という言葉にかすかにではあれこめられていた人間的・普遍的価値という意味は剥奪されることになったのです。「普通ノ知識技能」という場合の「普通ノ」はもはや common ではなくusual もしくは ordinary  という意味に変質してしまったのです。

 この改正を指揮した江木千之普通学務局長は明治二十四年に、国民教育と普通教育との関係について、「帝国小学教育ノ本旨」と題する講演の中でつぎのように説明しています。「国ト云フモノ其国ノ特性ニ適当サセル様ニ務メナクテハナラヌモノデアリマス。然ルニ一国ヲ組織スル分子ヲ、其国ニ適当サセル様ニシマスルニハ必ズ其国ノ特性ニ関スル所ノ教育ヲ全国ニ普及サセナクテハナラヌコトデアリマス、今此ノ国ノ特性ニ関スル所ノ教育ハ即チ国民教育ト称スル所ノモノデアリマス。ソーシテ此ノ国民教育ト云フモノヲ全国ニ普及サセマスルニハ、主トシテ普通教育ニ依ラナクテハナラヌコトデアリマス」。⑿ 百年後の臨時教育審議会が掲げた「個性重視の原則」の原点を見る思いがします。また「普通教育」は「国民教育」を全国に普及するためのものに格下げされてしまったのです。

 ここでひとつのエピソードを紹介しておきましょう。一八九三(明治二六)年の『教育時論』三〇一号は「実業教育を以て普通教育を害すること勿かれ」と題する記事を掲げています。石川県では明治十七・十八年頃から実業教育に奔走している。各小学校に農事・養蚕・陶器等の科を置いた。最初の頃は父兄も喜び、子弟も進んで受けた。ところがわずか二~三年にして「事実の利益少なきを認め校舎は月に衰え生徒は歳に減じ今や一校あるのみ」という事態になった。その主たる原因は「普通教育の範囲内に強いて実業なる専門科を加え両者の間に避くべからざる衝突を来した」ことにある。実業教育は 元来普通教育と異なり、干渉をもって強制するものではなく、父兄の希望と子弟の目的に沿って行なわれるものである、実業教育をもって普通教育を害するようなことがあれば必ずや石川県の二の舞を演じることになる、と明解に論じているのです。⒀   

 普通教育という言葉が小学校令からは消えたとはいえ、教育政策・教育行政用語等からもすっかり消えてしまったわけではありませんし、また「高等普通教育」という言葉としては法令用語としてその後も用いられていきます。

    一八八六(明治十九)年の中学校令は教育令時代の中学校の目的「高等ナル普通学科」から「実業ニ就カント欲シ又ハ高等ノ学校ニ入ラントスルモノニ須要ナル教育ヲ為ス所トス」というように目的を二重化させました。それはまた国民を「中等以下のもの」と「社会上流の仲間」とに区分しそれぞれに対応するように中学校を尋常中学校と高等中学校に分けることを意味していたのです。しかし、尋常中学校(高等女学校を含む)と高等中学校はその後制度的に分化し、尋常中学校の教育目的は「高等普通教育ヲ施ス所」となり、高等中学校の方は「高等ノ普通教育ヲ授ケ及大学並高等専門学科ノ学習ニ須要ナル予備ヲ為サシムル所トス」とされました。この分化はその後基本的には中学校と高等学校とに制度的に固定化することになりますが、それぞれの目的に「高等普通教育」という言葉が用いられていくのは興味あることです。

 一九〇七(明治四十)年の小学校令改正で小学校の義務教育年限は六年、高等小学校は二~三年とされました。その際、牧野文相は「高等小学校」の教育目的を中学校・高等女学校のそれと区別して「一層精深適切ナル普通教育」と説明しました。⒁ このことは 小学校の教育目的を「普通教育」と認識していたことを意味しています。と同時に「普通教育」はどこまでいっても「普通教育」であって、ある段階から「高等普通教育」になるという関係ではなかったことをも意味します。その後、高等小学校の教育目的は「更ニ進ミタル普通教育」とも規定されています。一方は、小学校・高等小学校、すなわち普通教育の体系、他方は中学校・高等学校、すなわち高等普通教育の体系が並行することになったのです。しかし、それは安定したものではありませんでした。

 その後、小学校の義務教育年限はさらに六年へと向かい、したがって、高等小学校の「一層精深適切ナル普通教育」はさらにその上におかれることになりますから、義務教育としての普通教育(小学校)を拡充していくべきなのか、義務教育ではない高等普通教育(中学校)を拡充するべきなのかは、重要な政策課題となっていきます。

 一九一八(大正七)年の高等学校令は「男子ノ高等普通教育ヲ完成スル」ことが目的とされています。

 なお、一九〇九(明治四二)年の時点で澤柳政太郎は「教育学がその研究対象とする教育の範囲は、学校教育中の普通教育に限定したい」と述べています。⒂ しかし、澤柳の言う「普通教育」とは「成るべく長く小国民(陛下の赤子ー引用者)が共通同一の教育を受けることは国民精神の統一上望ましい」というものでした。

 一九三八~一九四〇年の教育審議会の答申を通じて「国民全体ニ対スル基礎教育」という方針のもとに学制改革が行われることになりました。これは子どもも大人も国民としては同質であるという立場から、国民としての義務を子どもたちにも拡大適用するということをあらためて明確にしたものです。すでにのべた江木千之普通学務局長の「国民教育」観や澤柳の「普通教育」観を政府全体の教育理念として確認したとも言えます。

 一九四一(昭和十六)年に制定された国民学校令は「皇国ノ道ニ則リテ初等普通教育ヲ施シ、国民ノ基礎的錬成ヲ為スヲ以テ目的トス」(第一条)とし「初等普通教育」という文言を法令用語としてはじめて用いています。なぜ、この時点で「初等普通教育」という言葉が採用されることになったのでしょうか。

 それは当時、中学校の教育目的を「中等普通教育」とした方がよいのではないかという議論が顕在化していたことと関係があると私は推測しています。すでに、一九二七(昭和二)年、澤柳政太郎は「小学校教育即ち初等普通教育は国民一般の教育」とした上で、「中産階級の勢力は偉大なものであるから、之が教育の重要なことは云ふまでもない」として、その教育を「中等普通教育」と呼んでいるのです。⒃ この場合、初等普通教育を共通の基礎としながらも、そこから下層社会、中産階級、上流社会に対応するものとして初等普通教育、中等普通教育、高等普通教育が構想されていたのです。その場合の初等、中等、高等という概念が、戦後の学校教育法におけるそれらと異なり、社会的・階層的性格を意味していたことは留意しておく必要があります。結局、「中等普通教育」という言葉は戦前には法令用語にはなりませんでした。

 一九四三(昭和十八)年の中等学校令は中学校の目的を「皇国ノ道ニ則リテ」「男子ニ高等普通教育」を施すものとし、さらに同年改正された高等学校令はその目的を「皇国ノ道ニ則リテ男子ニ精深ナル程度ニ於テ高等普通教育ヲ施シ、国家有用ノ人物ヲ錬成シ大学教育ノ基礎タラシムル」ものとしました。橋田文相は「高等学校ハ大学教育ノ基礎教育ヲ施スモノナルガ、他面高等普通教育ヲ完成セシムルノ建前ニ即スルノ要アリ」と述べ、高等学校の教育目的の二重性を説明しています。⒄ 高等学校も専門教育と普通教育とに分化する可能性をはらんでいたのです。

 

 

⑴前島密「漢字御廃止之儀」、山本正秀『近代文体形成史料集成・発生篇』、桜楓社、一九七 八年、所収。

⑵福沢諭吉、松山棟庵宛書簡、『福沢諭吉全集』第一巻、岩波書店、一九五八年、所収。

⑶西潟訥「説諭十一則」、『文部省雑誌』第七号、一八七三年十一月二七日付。

⑷行政文書における「普通教育」という用語の初出は一八七五年の「文部省職制及事務章程」 中の事務章程上款第五条。教育史編纂会『明治以降教育制度発達史』第二巻、教育資料調査 会、一九六四年重版、所収。

⑸『文部省第四年報』、一八七七年、所収。

⑹ 同右

⑺国立公文書館、公文録文部省之部、明治十二年自七月至九月、所収。

⑻赤松常次郎「読東京曙新聞教育上ノ巷説(一)~(四)」、『教育新誌』第八五、八八、九 一、九三号、一八八〇~一八八一年、所収。

⑼『文部省示諭』、国立教育研究所・教育史資料1『学事諮問会と文部省示諭』、一九七九年、 所収。

⑽大窪実「国民教育」、『東京府教育談会報告書』第七冊、一八八六年三月二十七日刊、所収。

⑾『教育報知』第六六~六八号、一八八七年、第一二〇号、一八八八年、第二四七号。

⑿江木千之「帝国小学ノ本旨」、『大日本教育会雑誌』第一〇五号、一八九一年、所収。

⒀『教育時論』第三〇一号、一八九三年。

⒁倉澤剛『学校令の研究』、講談社、一九七八年、一〇三二ページ。

⒂澤柳政太郎『実際的教育学』、同文館、一九〇九年、五九ページ。理念・目的は別として普 通教育をもって教育学研究の対象とするという見解自体は見識といえます。

⒃澤柳政太郎「中等普通教育」、『新日本史・教育篇』(一九二六年)、『澤柳政太郎全集』 第四巻、国土社、一九七八年、所収。

⒄倉澤剛『続学校令の研究』、講談社、一九八〇年、一〇一〇ページ。